コミュニティレベルでの参加型マッピング

参加型マッピングは、GIZの支援と林業行政の協力のもと、地元コミュニティによって行われた。コミュニティ間の合同会議を促進することで、まさに「カントン」的なアプローチがとられた。コミュニティは、アドバイザーの指導を受けながら土地利用地図を作成した。これにより、地域規模での土地利用や回復の機会に関する知識を深めることができ、景観における生態系のつながりの重要性が示された。マッピングの主な手順

  1. 準備既存情報の分析と文書化、修復候補地の現地視察、県のリーダーとのミーティング、立ち上げワークショップ
  2. 全9カントンで啓発キャンペーンを実施し、1村につき2名の地図製作者を任命(合計150名)。
  3. 参加型地図の作成とGPSを含む地理情報ツールの使用に関する地元地図製作者のトレーニング
  4. 77のコミュニティによる参加型地図作成(問題の共同特定、地図作成、検証、地元の専門家や地図製作者による土地利用単位の地盤調査など
  5. 最終地図の作成、検証、地元関係者への返却
  • トーゴのAFR100誓約による強い政治的コミットメント
  • 森林資源局長(MERF)へのFLRフォーカルポイントの任命
  • 現地の専門家、トーゴ政府およびドイツ政府からの技術的・財政的支援
  • 地元、国、国際レベルでのプロジェクト間の強力な協力と知識交換
  • 既存の県、州、村の開発委員会や市民社会組織を通じた、コミュニティの高いコミットメントと参加
  • 当初からコミュニティ・リーダーや開発委員会と協力し、土地資源や土地利用に関する彼らの地元の知識を活用することが極めて重要であった。
  • プロジェクトが枠組み条件を提供する一方で、コミュニティは自分たちで土地利用地図を作成した。これにより、コミュニティ間の所有権、信頼、受容が促進された。土地の境界や利用の種類、生態系(森林、農地林、ココナッツ・プランテーション、森林プランテーション、マングローブなど)の状態や位置、土地の所有形態(公有林、コミュニティ林、私有林、神聖な森林)について、コミュニティが認識するようになった。 また、修復の優先順位を特定するための基礎として、環境問題を共同で特定することができるようになった。
  • 現地に適したガバナンスとコミュニケーションのプロセス(合意アプローチ、慣習的ルールの尊重)と技術的アプローチ(GPS)の組み合わせが大成功を収めた。